築年数の古い住宅や増改築のある家は、耐震性能が不足している場合があります。
基礎補強や耐力壁追加などの耐震リフォームで、家族を守る住宅にできます。
- 基礎補強：50万〜120万円
- 耐力壁追加：80万〜200万円
- 接合部補強：30万〜80万円
詳しくは → 外壁・屋根リフォームのポイントと費用
耐震リフォームが必要な理由
耐震リフォームは、特に以下の住宅に必要性が高いとされています。
- 築年数が古い住宅（1981年以前）
1981年以前の建築基準法では耐震基準が低く、現行基準に比べると地震に弱い構造になっています。 - 増改築やリフォーム歴がある住宅
増築部分や改修部分の構造が弱く、地震時に建物全体のバランスが崩れることがあります。 - 地盤や立地条件が地震リスクの高い場所
液状化や地滑りのリスクがある地域では、耐震補強がより重要です。
耐震リフォームの種類
1. 基礎補強
- 地盤や基礎を補強して建物の揺れを軽減します
- 方法：鉄筋コンクリートによる基礎補強、ジャッキアップして耐力壁補強
2. 耐力壁の追加・補強
- 壁の強度を上げて地震の水平力に耐えられるようにします
- 方法：筋交いの追加、構造用合板の張り増し
3. 屋根の軽量化
- 屋根の重さは建物の揺れに大きく影響します
- 方法：瓦から軽量スレート・金属屋根に変更
4. 接合部の補強
- 柱や梁の接合部分を金物で強化することで、建物全体の耐震性を向上させます
耐震リフォームの費用目安
住宅の規模やリフォーム範囲によって費用は変わりますが
目安は以下の通りです（30坪程度の木造住宅）。
- 基礎補強：50万〜120万円
- 耐力壁追加・補強：80万〜200万円
- 屋根軽量化：100万〜180万円
- 接合部補強：30万〜80万円
全体を総合的に行う場合は、150万〜400万円程度を見込むと安心です。
耐震リフォームでの注意点
- 現状の耐震診断を行う
まず建築士による現状診断で、どこを補強するかを明確にすることが重要です。 - 補助金・助成金を活用する
自治体によっては耐震リフォームに助成金が出る場合があります。費用軽減につながるため事前に確認しましょう。 - 施工業者の実績を確認する
耐震補強は住宅の命に関わる工事です。施工実績や資格を持つ信頼できる業者を選ぶことが重要です。
まとめ
耐震リフォームは、古い住宅や増改築住宅、地震リスクの高い地域において
家族の命と財産を守るために必要な工事です。
費用は工事内容や住宅の状況によりますが、適切な診断と補強計画を立てれば
長期的に安心して暮らせる住宅になります。
耐震リフォームはコストがかかる工事ですが、地震被害を未然に防ぎ
将来的な修繕費を抑える投資として非常に価値があります。
建築士による診断を受け、信頼できる施工業者で補強工事を行うことが
安心な住まいづくりの第一歩です。
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